タバコの値段はどんどん上昇している状況ですが、この値上がりを機会にタバコを止める人も多いようです。
しかし、禁煙する意義は、経済的な要素だけではなく、健康的なメリットにもあります。
つまり、禁煙をすれば、いろいろな健康的メリットが自分も他者も得られるようになるのです。
まず、血流が良くなって冷えや貧血をなくすことができるようになります。
また体力や筋力が回復して、健やかな毎日が過ごせるようになります。
そして、肺活量が元に戻ってくるので、ちょっとしたことで息が切れないようになります。
こうした健康上のさまざまなメリットがあるわけですから、禁煙を行うことにはとても大きな意義があります。
ただし悩みどころは、簡単にやめられないということです。
やめたいという意志はあっても、禁断症状や習慣という壁があり、やめようとしてもすぐに挫折してしまうのです。
これを乗り切るためには、積極的に運動を行うようにしなければなりません。
運動を行うことが禁煙とどう関係があるのかと思われるかもしれませんが、運動を行えば、喫煙衝動を抑えたり、禁断症状を和らげることもできるのです。
このことはいくつもの研究によって報告されており、禁煙中のイライラ、衝動、不安などの気持が、運動を行うことで解消されることがあるのです。
運動を行うことはただでさえ多大な健康的メリットをもたらします。
体力を上げて免疫力をつければ、種々の病気を予防することができますし、気持ちの面でも積極的になることができれば、禁煙も根気よく続けていくことができるようになります。
こうした相乗効果も期待できるので、ぜひ運動を行うようにしましょう。
ただし、運動することがストレスになってはいけないので、できるだけ続けやすい、楽しく行える運動を選ぶことが大切です。
禁煙し体調不良と税金負担が解消
税金の引き上げに伴い、日常生活を営む上で必須なアイテムが、軒並み高くなっています。
煙草に関しては、消費税に加えて、たばこ税という税金が上乗せされています。
そのため、以前よりも高額な嗜好品となってしまいました。
あまりにも高額なので、金銭的負担を軽減するため、禁煙する方が多いです。
長年、喫煙していた方が禁煙すると、最終的には体調が良くなります。
しかし、禁煙を開始して間もない頃は、体調が良くなるどころか、体調不良を感じるものです。
体調不良を感じてしまうのは、体内にあるニコチンが減ることが関係しています。
ニコチンは、煙草の煙の中に含まれているので、喫煙により身体の中に取り込まれます。
一定量取り込まれたニコチンは、少しでも減ってしまうと、落ち着きが無くなったり、イライラしてしまい精神的に不安定になります。
そこで、一定の時間毎に煙草を吸うことで、減ってしまったニコチンを補おうとするのです。
ところが、不足した分の有害物質を補う生活を続ける限り、禁煙することはできない上に、体調が良好になることはありません。
禁煙するためには、きっかけが必要と言う医者も居ます。
結婚し、パートナーな子供に受動喫煙をさせたくない一心で、禁煙を成功させたという方も存在します。
きっかけはどのような事でも良いでしょう。
自分の体調の事を考えて、禁煙することも間違いではありません。
税金が引き上げられたことは、タバコをやめたいと考え、きっかけを探していた方にとっては、朗報となりました。
金銭的な負担が増えれば、最終的に自分が辛い思いをすることになるので、他の理由に比べると注力しやすいのです。
禁煙し、体調が良くなれば金銭的負担も減り、一石二鳥です。
オリンピックまでに日本は禁煙政策に成功するか
世界各国と日本とでは、喫煙に対する価値観が異なります。
元々日本がタバコのポイ捨てや、路上喫煙の防止を政策として行ない始めたのはつい最近の話であり、そのきっかけも世界的な健康志向を反映しての話です。
それまでは、とくに昭和の時代はあちこちに吸殻が捨てられ、妊婦や子供の前でも煙をふかす人が絶えませんでした。
現在でも法的な分煙、禁煙の強制力は弱く、個々人のモラルに期待しているのが現状です。
こうした日本のタバコに対する価値観が、どのような問題を引き起こすのでしょうか。
直近の問題として、間近に迫った東京オリンピックの事があります。
開催期間中には、各国から外国人観光客や、関係者が訪れます。
それぞれの文化を尊重する必要があるのはもちろんですが、とくにタバコは健康問題や、国によっては宗教的に重要な要素となることもあるため、慎重な対策が求められます。
オリンピックの成功と、その後も日本を訪れてもらうためには、さらに厳しい禁煙政策が実施されていく必要があるということです。
目下の課題として、路上喫煙について現状ではできても注意や勧告でしか取り締まれないという問題があります。
携帯灰皿を持ち歩いている人は少なく、どこが路上喫煙禁止区域か把握していない人は多いです。
こうした人々への認知を広めさせ、取り締まるための法律案を成立させていくことが、オリンピックまでに必要です。
喫煙は決して個人的な問題として片付ける事ができません。
世界では、許可されていない年齢にタバコを提供したり、禁止された場所で喫煙したりした場合に厳しい処分が下されるのが標準となりつつあります。
経済的にも、国際社会の一員としても、国民全員が取り組まなければならない問題となっています。